対策型大腸がん検診が導入され、大腸癌の年齢調整死亡率は減少傾向に転じているが、大腸癌の罹患率・死亡率ともにいまだ多いという現状である。

そのため、大腸内視鏡検査を有効活用することにより大腸癌スクリーニングを充実させることは喫緊の課題である。

さらに、スクリーニングで指摘された大腸腫瘍を治療した後のサーベイランスを整備し、大腸癌死亡・罹患を抑制することも重要である。

対策型検診においても最初から全大腸内視鏡検査（スクリーニングTCF）を行う内視鏡検診の導入が議論されている。

加えて、スクリーニング・サーベイランスにおける大腸内視鏡検査についての指針の必要性も高まり、2020年にガイドラインが完成した。

今後、スクリーニングTCFと診断検査TCFの両輪についての膨大なデータ解析が大腸癌による死亡率の減少に貢献されることが期待される。